2007年10月 アーカイブ

2007年10月 1日

関節炎治療薬「バイオックス」

医薬品の深刻な副作用や、副作用による死亡例が過去8年で倍以上に増えている
という調査結果を研究グループがまとめ、このほど食品医薬品局(FDA)に報告
した。

ウォールストリート・ジャーナルによると、FDAのメドウォッチ(MedWatch)
制度によって、製薬会社、医療専門家、一般市民は、特定の医薬品が副作用
や死亡と関係していると思われる場合、同局に報告することができる。

製薬会社に対しては報告が義務付けられているが、医療専門家に対しては強制
されていない。

同調査は、安全医療研究所(ISMP、ペンシルベニア州)とウェイク・フォレスト
大学医学部(ノースカロライナ州)の研究者が1998年から2005年までのFDA報告
を分析して行った。FDAによる深刻な副作用の定義には、死亡、出生異常、
身体障害、入院が含まれる。

同期間中の報告件数は計46万7809件。98年の3万4966件から05年には8万9842件
に増えた。このうち死亡に至った例は、98年が5519件、05年が1万5107件だった。

報告書をまとめたISMPのトーマス・ムーア氏は、調査結果で驚いたこととして、
メルクの関節炎治療薬「バイオックス」など、市場から回収された医薬品が報告
の中に「比較的少ない」点を挙げた。

死に至った副作用の報告の中で最も多かったのは、強力鎮痛剤オキシコドンと
フェンタニールで、約9000件の死亡例と関連していた。

また、多発性硬化症や関節リウマチを治療するため免疫システムを変えるバイオ
医薬品が、約1万件の副作用例に関連していた。

ニュースソース:
http://www.usfl.com/Daily/News/07/09/0920_024.asp?id=55278

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投稿日時: 2007年10月 1日 00:47 |

うつとゲーム

Wiiのプレイを通じて引きこもりを克服したり、オンラインゲームでうつ病から脱したり
 ―精神医療の現場でゲームを活用している香山リカさんが、実例を語った。

 「ゲームのネガティブな面ばかりではなく、有効利用されている事例も知ってほしい」
 ―デジタルゲームの国際学術会議「DiGRA2007」で27日、精神科医の香山リカさんらが
 精神医療やリハビリテーションの現場でゲームを治療に活用した事例などを紹介した。

 香山さんは90年代半ばから20例ほど、精神医療でゲームを活用した治療を行っているという。
 「ゲームによってやればできるという自信がつくことが重要なポイント」と香山さんは語る。

 例えば、対人恐怖で「引きこもり」だった女性のケース。家族に勧められWiiのスポーツ
 ゲームを始めた女性は、ゲームが上達するにつれて家族から評価されることが自信に
 つながり、顔の表情が徐々に明るくなった。アルバイトに出かけるまでに回復したという。

 また、相手の気持ちを想像するといったコミュニケーションが苦手なアスペルガー症候群
 患者の男性は、友人ができないことに悩んでうつ状態になっていたが、香山さんに勧められて
 オンラインゲームを始め、ゲーム内のユーザーとチャットで短いコミュニケーションをする
 ようになった。男性はもともとゲーム好きだったという。

 「この男性の場合、相手の気持ちを想像するのが苦手だというコミュニケーション上の
 不得意な部分は、短いチャットなら現れにくかった。ゲームやオフ会などで他ユーザーと
 会話し、相手に受け入れられるという経験を重ねたことで、うつ状態が改善された」と
 香山さんは説明する。

 「精神科医を訪れる患者は、現実世界に対して疎外感を持っていて、例えばバイトや
 ボランティアなどに参加することに抵抗があることも多い。ゲームなら気軽に始められるし、
 練習してレベルが上がれば達成感が得られるという特徴もある。ゲームが治療で活用
 される事例はまだまだ少ないが、使い方次第でゲームならではの特徴が治療に有効に
 働くことがあるということを知ってほしい」(香山さん) 
  また香山さんは、16歳の娘が父親を斧で殺害した疑いで逮捕された事件について、
 人気ゲームとの関連がメディアなどで指摘されていることに懸念を示した。
 「ゲームが子どもを夢中にさせるということは、さまざまな魅力や可能性も秘めているという
 ことだと思う。ネットなどでは、ゲームと事件の関連を安易に強調することに対して批判する
 動きも起こっている。ゲームの悪影響論ばかりではなく、ゲームが与える良い影響に
 ついても今後注目してほしい」(香山さん)

 ゲームの教育利用に関する研究などを行っているお茶の水女子大学の坂本章教授は
 「暴力的なシーンのあるゲームが、子どもに影響を与え、犯罪を引き起こす要因になる
 ことがあるかもしれない。しかし子どもが問題行動を引き起こすには、友人関係や生育
 環境などさまざまな要素が影響するのであって、ゲームが与える影響は要因の1つで
 しかない」と話した。

 整形外科医の高杉信一郎さんは、高齢者のリハビリなどにゲームを取り入れてきた。
 ナムコがリハビリ向けにカスタマイズしたもぐら叩きゲーム「ワニワニパニック」などを
 使って、楽しみながらリハビリをすることを勧めている。
 「リハビリにゲームを取り入れた患者さんの家族から、『ただ遊ばせているのか』と
 怒られたこともあったが、ゲームを使って継続的にリハビリを続ければ、効果が現れる。
 ゲームの有効活用に対する理解をもっと広めたい」(高杉さん)
 http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0709/28/news068.html

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投稿日時: 2007年10月 1日 01:03 |

2007年10月17日

医療が贈り物に!

これまで、お中元・お歳暮といえば、ビールやお菓子、また最近では、デパート商品券などが主流でしたが、なんと、贈り物に医療!
結婚式のヒキデモノなどにも使用できるでしょうか。

株式会社GIFCOMは、15日より新しい体験型ギフトとして、医療が贈り物になる
「メディカルギフト」のサービスをWEBカタログ上で開始した。

GIFCOMでは、昨今の健康に対する興味関心の高まりと不安の拡大を背景に、
医療関係データベースの構築及び提供を行う株式会社ウェルネスと提携、
今回の「メディカルギフト」を開発した。

「メディカルギフト」では、高度な検査機器を備え、予防医療の分野でも
高い実績を持つ医療施設による、本格的な医療ギフトメニューから提供を
開始し、次いで在宅型検診、生活習慣病や糖尿病の簡易検査などの手軽に
体験できるものまで、利用者のニーズに合わせて商品ラインナップを充実
させていく予定だ。

http://news.ameba.jp/2007/10/7790.php

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投稿日時: 2007年10月17日 15:04 |

2007年10月20日

イギリスのセルフ抜歯は安全なのか?衛生的には?

英国では、原則的に無料で治療を受けられる国民医療制度(NHS)の下で治療を行う
歯科医師が減少したことで、治療を受けず自分で歯を抜いてしまう人も出ている現状が、
15日発表された調査結果で明らかになった。

王冠が外れてしまうと、治療費が高額な民間の歯科医にかからず強力接着剤で間に
合わせる人もいるという。中にはペンチで、自分の歯を14本抜いたという強者もいた。

典型的なパターンは、NHSの歯科医が不足しているために民間の歯科医に行く患者が
増えているというもの。民間の歯科医で治療を受ける患者の78%は、その理由として
「NHSの歯科医が見つからないから」と答え、「よりよい治療を求めるため」と答えた人は
わずか15%にすぎなかった。

「誰にとっても極めて不愉快な状況。政治家はこの問題で患者から深刻な問題を突き
つけられている」と語るのは、「Commission for Patient and Public Involvement in
Health、CPPIH(患者と政治の医療への関与のための委員会)」のSharon Grantさん。

イングランドの住民5000人を対象にした今回の調査で、歯科医に行かずに自分で何とか
したことがあると答えた人は6%、さらに5人に1人は高額の治療費を理由に歯科医に
かからない現状も明らかになった。

調査をまとめた「England’s Patient and Public Involvement Forums(イングランドの
患者と政治の関与のためのフォーラム)」の調査員の1人は、自分で歯を抜いたという人に
午前中だけで3回出くわしたという。 

この状況には歯科医自身も頭を痛めている。

前年、NHSと歯科医の間の契約内容が変更され、NHSが厳格に区分した治療内容の
費用のみが政府から歯科医に支払われるようになったため、調査の対象となった歯科医の
58%が、「治療の質が落ちた」と回答し、84%は「患者は治療を受けづらくなっている」と指摘した。


http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2298693/2247203

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投稿日時: 2007年10月20日 15:33 |

2007年10月24日

派遣医師

深刻化する医師不足に対応するため、厚生労働省は15日、医師ら医療従事者の
人材派遣をへき地以外の病院にも拡大する方針を決めた。

同日、労働政策審議会の部会で了承された。ただし、同部会でも民間派遣業者の
参入を懸念する声があがったことから、地域医療を担う人材確保に必要と判断
された病院に限り、都道府県を通じた派遣を認めることにした。厚労省は今後、
政令を改正し、年内にも実現する見通しだ。

労働者派遣法では、医師や看護師ら医療業務の人材派遣は禁止されており、
元の病院に在籍したまま、別の病院で勤務することは違反に当たる。ただ、
これまでも、産前産後や育児、介護中などで休業している医師の代替要員や
へき地の病院に勤務する場合に限り例外として認められていた。今回は、
この例外をさらに拡大する。医療機関からの派遣の要請を受け、都道府県に
設置された医療対策協議会が必要と認めた場合、都道府県内の主要な医療機関から
人材を確保して派遣するという仕組みになる。

これまでの労働政策審議会の部会では、日雇い派遣の急増など派遣を巡る問題
が山積する中、労働側の委員から「医療の安全を確保するため、派遣元を
医療機関のみに限定して、民間企業参入を認めないようにすることが必要」などと
いう意見が出ていた。そのため、厚労省は、派遣元を医療機関のみに限定する方針だ。

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20071015i102.htm?from=main1

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投稿日時: 2007年10月24日 20:10 |